本一般販売条件は、日本法に準拠します。注文又は商品の配送に関し問題が生じた場合、お客様は訴訟に先立ち、裁判外の和解を求めることができます。特に、消費者庁又はお客様が専任する他のアドバイザーの助力を求め、又は代替的紛争解決手段に頼ることができます。本一般販売条件の解釈若しくは履行及びその帰結から生ずる紛争は、東京地方裁判所の専属管轄とします。

消費者は特に欧州委員会によって策定され、管理されているオンライン紛争解決プラットフォームを介して、調停プロセスを開始することができます。」